地役権は物権であるが、物権の特徴たる排他性はもたない。つまり、承役地は、地役権者と承役地所有者の共同使用に服する。
また、地役権者は、物権的請求権のうち、妨害排除請求権や、妨害予防請求権を有しているが、返還請求権は認められない。土地全体の排他的な利用を する物権ではないからである。

２８１条２項参照

２８１条１項参照
随伴性について、設定行為で別段の定めをしたときは、登記をしなければ対抗できない。

２８２条参照。時効との関係は以下のとおり。

取得時効	要役地が共有で、共有者一人の取得時効が完成すると、共有者全員のためにに効力が生じる
	全共有者に対してしなければ、効力は生じない
	共有者一人に時効停止事由があっても、その効力は、他の共有者に及ばない
消滅時効	地役権が消滅時効にかかっている場合で、共有者の一人に中止・停止事由があるときは、その効力は 全員に対して生じる

　*存続期間の定めはない（永久地役権も可）
　*無償でもよい。有償の特約は第三者に対抗できない。
　*要役地は、一筆である必要があるが、承役地と隣接していなくてもよい。
　*対抗要件は登記である。

　「継続かつ表現のもの」については、時効取得をすることができる。
　通行地役権については、通路の開設が要役地の所有者によってなされる必要がある（S33.2.14）

地役権自体、長らく使用等しなければ時効消滅してしまう場合もある。
時効の起算点；通行地役権（２９１条）
消滅時効にかかる部分；実際に行使を怠った部分のみである（２９３条）

それぞれ、条文のとおりである。

２８６条；設定行為又は設定後の契約により、承役地の所有者が自己の費用で地役権の行使のために工作物を設け、 又はその修繕をする義務を負担したときは、承役地の所有者の特定承継人も、その義務を負担する。

２８７条；承役地の所有者は、いつでも、地役権に必要な土地の部分の所有権を放棄して地役権者に移転し、これにより前条の義務を免れることができる。