�@直接支配性；人を介在するのではなく、物を直接に支配する権利
�A絶対性；すべての人に対して、その支配を主張することができる
�B排他性；同じ物の上には、同じ内容の物権は成立しない

物権は債権に対して優先的効力を持つのが原則である。

【事例】賃貸借契約に基づいて、Aは、Bの所有する建物を借りていた。 のちに、Bはその建物をCに売り渡した。そして、Cが、Aに対し、「この建物の所有権は私にあるので、どいてください」と請求した場合、 Aはそれを拒むことができない。賃借権という債権は、相対的な権利であり、Bに対してしか主張できないからである（つまりCに対しては何ら対抗力を持たない）。 これが、「売買は賃貸借を破る」といわれる所以である。ただし、これは原則であって、賃貸借については借地借家法等により、修正もされている。

真の所有者は、その物に支配が及んでいると周囲にわからせるため 公示をする必要がある （公示の原則）。

不動産	登記⇒法務局に備えてある登記簿に明記し、公の場で保管・公表
動　産	引渡し⇒現実に物を引き渡す等。動産の物権変動参照
立　木	明認方法⇒看板など建てて所有者等を明らかにする方法

　�@所有権絶対の原則を確立する
　�A取引の安全と迅速化、公示の要請

契約等に基づいて発生する債権は、公序良俗に反しない限り当事者の合意によって、自由に決定できる。 つまり、物権編の性格は強行法規であるのに対し、債権編は任意規定が多いということになる。

民法施行後に、根抵当権や仮登記担保権、譲渡担保などの担保に関する規定の扱いが問題となった。 根抵当権と仮登記担保権は、今では立法化されている。譲渡担保も、社会的必要性により判例上認められている。